公益社団法人日本美術教育連合 講演会2016のお知らせ

 ただいま学習指導要領は改訂作業中であります。

 今回の特徴は、半年以上にわたって各教科などの部会を立ち上げることなく、教育課程の全体構造や学力論に論議を進めたところにあります。特に中央教育審議会の中に、教育課程企画特別部会をつくり、昨年8月にはその論点整理が公表されました。

 このたび、その委員のお一人である三浦浩喜先生に、教育課程企画特別部会ではどのようなことが話し合われたか、今後、美術教育はどのような方向に進むのかをお話しいただきたく講演会を企画いたしました。

 入場は無料です。どなたでも参加できます。ふるってご参加ください。

日 時 平成28(2016)年4月24日(日)午後3時〜午後4時30分

会 場  聖心女子大学 400番教室

     (東京都渋谷区広尾4-3-1 地下鉄 日比谷線 広尾 下車徒歩5分)→アクセスはこちら

講 師  福島大学理事・副学長 三浦浩喜 先生

演 題  これからの美術教育の在り方を考える-中央教育審議会教育課程企画特別部会の審議などから-

 三浦先生は5年前の東日本大震災のとき、地元の大学として教員・学生とともに子ども支援活動を立ち上げた総責任者として活躍なさいました。また、OECD(経済協力開発機構)や文部科学省とともに国際的な教育復興プロジェクトを立ち上げ、アートの活動を柱の一つに据えて取り組んでいらっしゃいました。文部科学省 教育課程企画特別部会でも美術教育の立場から、様々な発言をなされています。

 

緊急告知!美術教育連絡協議会(8団体)による提言

文部科学大臣はじめ教育課程改訂にかかわる関係者に発信した

「美術教育の充実に向けての要望書」をホームページに掲載するにあたって

                       公益社団法人日本美術教育連合理事長 宮坂元裕

 以下に掲げる美術教育関係の8団体は、3か月かけて作成した要望書を平成27年6月30日に、

「美術教育の充実に向けての要望書」として教育課程改訂に関わる関係者に発信しました。

 その後3か月が経過した平成27年9月27日、再び8団体は今後の対策について協議しました。

その結果、10月1日、私たち8団体は一斉に、それぞれが所属する団体のホームページに要望書

の全文を掲載することとしました。

 ホームページ掲載の理由は、要望書を美術教育関係者に広く知っていただき、より深い理解のもと、

私たちへ意見をいただきたいことと、内容を多くの人々に広めていただきたいからであります。

 ぜひ、ご協力をお願い申し上げます。


【決定版】美術教育の充実に向けての要望書

(本紙PDFダウンロード)

平成27年6月30日

文部科学大臣         下村 博文 様

第8期中央教育審議会会長   北山 禎介 様

初等中等教育分科会教育課程部会部会長 無藤 隆 様

教育課程企画特別部会主査   羽入 佐和子 様

    美術教育の充実に向けての要望書   

美術教育連絡協議会

 公益社団法人日本美術教育連合

 全国造形教育連盟

 全国大学造形美術教育教員養成協議会

 大学美術教育学会

 日本教育大学協会全国美術部門

 日本教育美術連盟

 日本美術教育学会

 美術科教育学会 (順不同)

 

 学校における美術教育の意義について、ご理解・ご支援をいただき、厚く御礼を申し上げます。

 私たちの「美術教育連絡協議会」は、美術教育に関連する学会・団体などで構成され、学校教育における美術教育の質的向上をめざす全国的な組織です。

 中央教育審議会(中教審)では、平成26年11月の文部科学大臣諮問「初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について」を受け、教育課程企画特別部会等で学習指導要領の次期改訂に向けての構想を検討されている状況かと拝察いたします。

 美術教育連絡協議会の構成団体も、「21世紀型スキル」、そして「生きる力」の育成をめざす美術教育の在り方について研究を進め、共同でシンポジウム等も開催して来ました。そのなかで、米国での「21世紀型スキル」に対応する芸術(美術)教育スタンダードや国立教育政策研究所教育課程研究センターからの報告書などを検討し、美術教育は、子どもたちが、よりよい未来をつくるために欠かせない教育であり、その一層の充実が求められていることをあらためて確認いたしました。

 その成果を、下記のように、「認知スキル」、「社会的スキル」、「アクティブ・ラーニング」の3つの観点からまとめてみました。次期教育課程の改訂において、学校における美術教育のより一層の充実が図られるようにご勘考いただけるよう要望いたします。


                    記 


1)美術教育は実践的なかたちで「認知スキル」の獲得を促進する。 

◯イメージと想像力

 ・「美術」は教育制度上、幼児は表現(造形)、小学校は図画工作、中学校は美術、高等学校は芸術(美術、工芸)及び専門教科の美術として示されていますが、ここではそれらを含めて美術教育とします。その中で、美術の創作活動において、身体感覚を伴ったイメージの働きや実際に経験したことで身に付く能動的知識(active knowledge )の習得は、形式知だけでなく、科学的な発明や発見に寄与する「暗黙知[1]」の獲得にもつながり、21世紀型スキルでの「持続する理解」の基礎となります。

 ・手はとびだした脳ともいわれますが、美術活動における材料や用具の扱いは、目と手と頭、つまり、視覚と身体、そして脳の働きを連携させて、身体知など含む認知活動を拡充していきます。

 ・幼児教育での造形活動での「遊び」や小学校図画工作科の「造形遊び」における自然や実材との触れ合い、物や用具を具体的に操作する経験は、ICTの時代にあって、「生きる力」の基盤となる感覚や感性を育む場となります。遊びにおける共感性にもとづく想像力を伴う他者との交流は、人工知能(AI)では代替できない人間らしさや感性をより豊かにします。

◯批判的思考と創造性

 ・美術作品の鑑賞における「批評」は、作品を記述し、構図などを分析し、作品をめぐる情報を活用して解釈し、主体的な判断にもとづき、作品のあらたな価値を発見し創造していく活動です。美術批評(アート・クリティシズム)は、批判的に思考し(クリティカル・シンキング)、判断し、

言語でもって表現することで批判的な思考能力を高める活動です。

 ・鑑賞活動では、多様な様式・時代・ジャンル・主題等の作品図版を比較したり組み合わせたりして、作品の印象を語り合ったり、物語を創ったりするなどの学習が行われています。形や色を感じ取る活動と言語活動とを実践的に結びつける力が育まれます。他者と対話しながら、異なる対象を分析し、比較し、違いや共通点を判断し、それを言語で説明するというプロセスは、批判的思考力を促します。

 ・美術の創作活動は、伝統や従来の様式を踏まえながら、それらのよさを継承することで、あらたな価値を創造し作品を生みだす「イノベーション」です。既知のものを批判的に継承・吟味し、思考、判断、表現を通して、未知の価値を発見・創造することです。

 ・美術では、与えられた既成の正解は無く、自分で正解を見つけながら、創る活動が重視されます。未知の世界にチャレンジしていく活動は、子どもたちが、新しい社会や未来を創ろうとする意欲と実践的な能力の育成につながっていきます。

◯表現と鑑賞の活動を通したメタ認知能力の獲得

 ・美術での創作のプロセスは、頭の中のイメージを単に形や色に置き換える作業ではありません。絵の具などの材料を使って手を動かしながらできた形や色(出力)を知覚しながら次にどうするかを考え(入力)、筆を進めていくフィードバックに似たメタ認知の行為です。創作活動を通して子どもはメタ認知の能力を働かせ、より汎用性の高い認知能力へと高めていきます。

 ・グループでの美術鑑賞では、話し合いを通して、同じ作品をめぐって他者の多様な見方や捉え方を知り、自分が知らなかったこと、見えなかったことに気づき、自分を反省(リフレクション)する機会になります。つまり、自身の見方や感じ方をメタ認知し、他者の意見や異なる考え方を、より柔軟に受け入れていく汎用的な能力(キャパシティー)を獲得していくことができます。


2)美術教育は感性を通して「社会的スキル」を獲得することに寄与する。

◯コミュニケーション

 ・美術を通したコミュニケーションは、作家のアイデア、作品のテーマ等をただ伝えるだけでなく、感動や感情(喜びや悲しみ、緊張や安堵等)を参加した人々に喚起する効果をもち[2]、実感を伴ったコミュニケーションを可能にします。それは人と人が交流するというコミュニケーションの原点といえます。

 ・異文化理解に必要なスキルは、美術を媒介にした美しさや人間らしさなどを感じる共通感覚(コモン・センス)にもとづく社会的に共感する感性が働くコミュニケーションによって培われます。

 ・美術による表現は、言語表現が苦手な幼児や特別な支援を必要とする子どもにとっても非常に有益なコミュニケーション・ツールとなり、多様な子どもたちが共に学ぶインクルージョン教育の促進に寄与します。

 ・言語表現が苦手なため、コミュニケーションができなくて、ストレスをためた子どもが暴力行為にいたる前に、周囲の人たちと美術の表現活動を通してコミュニケーションをもつことで「ストレス・コントロール」ができたのは[3]、美術を通して汎用的な社会的スキルを獲得した事例です。

◯ICTとコラボレーション

 ・美術教育におけるICTの活用は、現行の中学校や高等学校の学習指導要領においても「映像メディア」の学習が明確に位置づけられ、ネットを活用した多様な実践が行われています。美術では情報機器の操作方法の学習ではなく、表現や鑑賞の目的を実現するためのツールとして機器を活用しています。小学校でもアニメーション製作やデジタル・カメラを使った活動が実践されています。美術では、各種の情報機器を自分で定めた目標実現のためのツールとして活用する活動を通して、汎用的な表現力が育ちます。

 ・感覚的に確認できる材料や形や色を媒介にした美術での共同制作は、言語だけのグループ活動よりも、より一体感を味わえる協働活動です。最近ではグループ内、学級内にとどまらず、異なる国の子ども同士がインターネットを通して大きな作品を共同制作する国際的協働プロジェクトもみられ[4]、「異なる人々の間で協働していく能力(Interacting in heterogeneous groups)」[5]を形成することにも寄与しています。


3)美術教育は「アクティブ・ラーニング」のモデルを提供し推進する。

◯美術の学習活動の本質は主体的で協働的な問題解決学習

 ・アクティブ・ラーニングは「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学習者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称」(文科省用語集)とされます。美術教育の理念として国際的に共有されている「芸術(美術)による教育」(H. Read)では、教師主導ではなく、子どもに内在する素質や創造力を引き出すことを基本的な考え方としています。その点からみれば、美術教育の実践では、「学習者の能動的な学修への参加」を重視してきました。

 ・アクティブ・ラーニングという観点からあらためて、美術教育の理念、内容、方法等を検証しますと、子どもが自分で表したいことをみつけ、創意工夫を楽しみながら主体的に表現する活動や、クラスやグループで作品を鑑賞し、お互いの意見を述べ合う中で、発見したり考えを深めたりする活動等に典型的にみられるように、子どもの主体性を基盤とし、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、協働的学習等の多様な形態を含んでいることがわかります。その意味で、美術を通した学習は、アクティブ・ラーニングの先導的なモデルとなります。

◯アクティブ・ラーニングとしての図画工作科、美術科等の学習

 ・図画工作科、美術科等の学習活動における子どもの主体的な学びは、小学校での自らの感覚やイメージをもとに発想・構想していく「造形遊び」や、中学校での主体的に表現する「主題を生みだす」活動などの事例にその特質が示されています。

 ・ゲーム活動やロール・プレイングを取り入れた鑑賞活動、作品を媒介にした子どもの話し合いによる気づきや反省をもとにした作品理解と他者理解を深めていく鑑賞活動も、アクティブ・ラーニングの好例といえます。


 以上、「美術による教育」が、「思考力・判断力・表現力」の育成と「21世紀型スキル」や「キー・コンピテンシー」で主張される理念や考え方を既に実践してきたこと、これからの知識基盤社会において求められるイノベーションや予測を超えた問題の解決に柔軟に対応できる人間に求められる資質・能力の育成に不可欠な教科であることを、あらためて確認いただければと思います。 

 また、「文化芸術振興基本法、第二十四条(学校教育における文化芸術活動の充実)」が求める「文化芸術に関する教育の充実」を実現できる教育課程についてもご勘考いただけますよう、重ねて要望いたします。

 最後に、「生きる力」は英訳(文科省ウェッブ・サイト)では、「生きる喜び Zest for living (zest: enjoyment and enthusiasm)」となっています。「生きる喜び」は、美術、そして多くの芸術とともに、豊かに生きる生活においてこそ味わうことができるものだと思います。

 □連絡先 「美術教育連絡協議会」事務局  

      担当 増田金吾(東京学芸大学 理事・副学長)

      〒184-8501 東京都小金井市貫井北町4−1−1 

        国立大学法人東京学芸大学 事務局 

          電話番号:042−329−7852                              

          E-mail:masuda@u-gakugei.ac.jp 


美術教育連絡協議会 参加8団体一覧 (五十音順)

■公益社団法人日本美術教育連合

理事長:宮坂元裕:横浜国立大学名誉教授

団体概要:1953年社団法人として国際美術教育学会開催を機に設立。以後研究活動を続け、2011年3月公益社団法人として認定される。会員数約220名。

■全国造形教育連盟

委員長:大野正人:杉並区立井草中学校校長

団体概要:造形教育の振興を目的とし、1948年から大会を実施。都道府県毎に会が編成され、

公立私立幼稚園から、小、中、高、大学及び美術館から成る組織体。

■全国大学造形美術教育教員養成協議会

会長:磯部錦司;椙山女学園大学教授

団体概要:全国の私学を中心とした美術教育に関わる教員・保育士養成課程をもつ大学・短期大学361機関によって養成の充実と美術教育の振興を目的に組織。

■大学美術教育学会

理事長:増田金吾:東京学芸大学教授

団体概要:教大協第二部美術部門を母体に1963年に創立。美術科の教育や教科専門、その他多くの研究者や教育実践者の発表がなされている。会員数約650名。

■日本教育大学協会全国美術部門

代表:増田金吾;東京学芸大学教授

団体概要:1952年発足の日本教育大学協会第二部美術教育部会が設立母体。教員養成系の国立大学法人の大学・学部の教員が機関加盟している。会員数330名。

■日本教育美術連盟

理事長:松山 明:大阪芸術大学講師

団体概要:全日本図画教育全国大会(1940年)を端緒とし、1949年に発足。以降毎年全国各地で授業研究を柱に研究大会を開催し、幼小中高の美術教育の振興に寄与。

■日本美術教育学会

会長:神林恒道:大阪大学名誉教授

団体概要:美術教育の理念を究明し、より良い教育実践の方策を探求することを目的として1951年に創設され今日に至る。会員約400名。

■美術科教育学会

代表理事;永守基樹:和歌山大学教授

団体概要:図工・美術科教育を核に、乳幼児教育や生涯学習、インクルーシブ教育などを含む美術教育研究を推進。1979年設立。会員約570名。


[1] 中教審(答申)、平成20年1月17日、 p.24

[2] 全米美術教育学会(NAEA)による「21世紀型スキルに対応した美術教育のスキル・マップ」より

  http://www.arteducators.org/research/21st-century-skills-arts-map

[3] National Endowment for the Arts and U. S. Department of Justice; The Art in Peacemaking, 2005

[4] NPO「ジャパン・アート・マイル(JAM)」支援のプロジェクトの例など。http://www.artmile.jp

[5] OECD (DeSeCo)の定義による3つのキー・コンピテンシーの1つ。



 第49回日本美術教育研究発表会2015研究発表会【1次案内】

昨年7 月、オーストラリアにて「Diversity through Art(アートによる多様性)」というテーマで第34 回InSEA
世界会議メルボルン大会2014 が開催され、本連合からも多くの会員が参加・発表しました。一方、日本美術
教育研究発表会は「国際理解と美術教育の前進」という趣旨で1966 年に創設されました。本年度は第49 回
で、公益社団法人後5 回目です。児童教育・造形表現・服飾美術等の学科を擁し、造形美術表現や教員養成
にも力を入れている東京家政大学にて開催いたします。本発表会は美術教育の理論研究だけでなく、実践研究
の重視が特色です。従前の口頭発表(発表20 分+協議5 分)の他に?モジュール口頭発表(発表30 分+協
議25 分)3 コマ、?研究ノート、?発表会改善アンケート(今年度運営反省と次年度企画提案)、以上三つ
の新機軸を継続実施いたします。意欲的な方々の美術教育に関する研究発表や参加をお待ちしています。

公益社団法人日本美術教育連合理事・研究局長山口喜雄

参加要項
□開催日時: 2015(平成27)年10月18日(日) 9 時〜 17 時30 分(予定)

□会場: 東京家政大学〒173-8602 東京都板橋区加賀1-18-1
経路の詳細は同大学HP(http://www.tokyo-kasei.ac.jp/college/col_index.html)を参照願います。
□参加費等: 参加費500 円(概要集代として)、事前申込みは不要、会員以外の方でも参加できます。
『日本美術教育研究発表会2015 概要集』をお渡しいたします。
□主催: 公益社団法人日本美術教育連合
□後援: 文部科学省(申請中)
〈口頭発表〉申込8/21(金)必着
□発表資格: 共同発表者も含め、本会会員であること。新規入会希望者は、「研究発表〈口頭発表〉申込書」
と共に、「入会申込書」を次のURL、http://www.edu.gunma-u.ac.jp/bijutu/8.html から印刷し、
事務局長宛てにお送りください。入会には会員1名の推薦が必要です。
身近に会員がいない場合は、下記問合先にご相談下さい。
入会時に、入会金3000 円および本年度会費6000 円の郵便振り込みが必要です。
□発表時間: 研究発表〈口頭発表〉20 分質疑応答5 分移動・準備5 分〔発表者総数により変更有〕
〈モジュール発表:3 組募集〉30 分+質疑応答25 分移動・準備5 分〔役員会で選定〕
□発表区分: A群・B群・C群の3区分があり、「研究発表申込書」にどれかを明記して下さい。
A群:理論・実践研究論文(査読あり、投稿時に英文のサマリーが必要です)
B群:実践研究報告等(査読あり、題目のみ英文標記)、C群:研究ノート(同前)
□発表方式: 申込時に希望機器を明記して下さい。1)液晶プロジェクター(HD-D-Sub15 ピン対応)、
2)実物投影機、3)機器を使用しない
配布用のレジュメまたは資料等は、50 〜 70 部程度ご用意下さい。
□発表申込: 「研究発表〈口頭発表〉申込書」の申込期限厳守2015 年8 月21 日(金)必着
申込書記入は日本美術教育連合HP 掲載の様式で、E-mail または郵送で送付して下さい。
概要集転記のため下1)〜 6)は期日までにE-mailで全員必ず送信して下さい。
E-mall の見出しまたは封書表左下に「● 2015 連合発表申込(氏名)」とお書き下さい。
1)発表者氏名(複数は全員/和・英表記)・所属先・職位(院生等は課程名・学年も記入)
2)発表者連絡先自宅〒・住所(複数は全員/帰省先も必ず)、
3)発表者自宅・携帯電話番号(複数は全員)、E-mailアドレス(複数は全員)
4)発表区分の別と執筆頁数:A群【8・10・12 】頁、B群【8・10・12 】頁、C群【6・8 】頁
5)発表方式の別:1)液晶プロジェクター2)実物投影機3)機器を使用しない
6)発表題目(和文)※文字数が多い場合、「発表時間割」に副題を掲載できない場合があります。
7)発表題目(英文)
8)概要文(600 字以内:和文のみ、完全原稿でお願いします)
上記不備の場合は〈研究発表〉ができません。E-mall が使用できない方はお問合せ下さい。

□申込先: E-mall 送付先:takaoyuiki@icloud.com 結城孝雄(東京家政大学)宛
E-mall の送信後7 日後以内に受付確認の返信がない場合は、念のため再度送信して下さい。
郵送先:〒173-8602 東京都板橋区加賀1-18-1 東京家政大学児童教育学科結城孝雄宛
備考・問合先
□参照URL: http://www.edu.gunma-u.ac.jp/bijutu/8.htmlを参照。
□発表時程: 9 月下旬発行の『連合ニュース145 号』に掲載し、会員に送付する予定です。
□問合先: 研究局長・山口喜雄〒321-8505 栃木県宇都宮市峰町350 宇都宮大学教育学部
山口研究室TEL&FAX 028(649)5364(直通)/ E-mall nobuoya@cc.utsunomiya-u.ac.jp

【ダウンロード】以下のファイルをダウンロードしてご使用ください。

  第1次案内(2015版)  研究発表申込書2015   投稿および掲載要項(去年2014版)   入会申込書(新)  

(連合ニュース141号も見てください)  

新連合ニュース(日本美術教育連合が公益法人になってからのニュースを掲載します)

132号133号134号135号136号137号138号139号140号141号142号143号144号145号

 

平成21年度・22年度 業務・財務状況

下記、ご確認ください。

○平成21年度 事業報告

○平成21年度 会計監査報告書

○平成21年度 決算報告書

○平成22年度 事業計画

○平成22年度 収支予算書

 【トピックス】日本美術教育研究論集・リニューアル!!

日本の美術教育を何とかしたいと思っている方、自分の美術教育を改善したいと思っている方、

新しい美術教育の理論や実践の動向を知りたい方……、少しでも興味を持たれたら、是非入会

して、一緒に研究をしませんか!!

 


□過去の出来事